【２０２０年度 トゥラウムアカデミー・ジュニアユース新規生・体験練習会（現小学６年生対象）長野市サッカークラブ】

【トゥラウムアカデミー/ドイツサッカースクール　スタッフ募集のお知らせ】

昨日、J2・FC町田ゼルビア記者会見のニュースを見た。

驚きました。

チーム名を改名するとの事。

『FC町田ゼルビア』　を　『FC町田トウキョウ』　に変えるらしい。

チーム名から　【ゼルビア】　を外した。

ゼルビアを買収したサイバーエージェント社長は、買収した際の条件を口にした。

その一つに、チーム名変更も入っていたらしい。

私は、このニュースで大きな疑問をもった。

クラブを買収する前に、チーム名を変更する旨を一般の市民、サポーターに公開した上で買収したのか？

現ゼルビアの経営陣は、この改名を事前にサポーターに告知していなかった？

チーム名を変える、という大きな案件を、役員と買収者のみで話をしていたのか？

など、色々考えてしまう。

Jリーグは、発足当時、日本サッカーリーグ時代の企業スポーツから脱却するために、ホームタウン制にした。

クラブは、市民のもの、サポーターのものとして運営するよう、Jリーグが進めた。

そして、各クラブが独立採算で自活するために、株式会社での運営をも求めた。

更に、クラブは、ある特定企業の所有物ではないことも示した。

当時、読売新聞の社長が、Jリーグクラブに読売の名前を付けようとした。

初代チェアマンの川淵さんは、それを一切認めなかった。

それが、プロ野球とJリーグの大きな違いだった。

ドイツは、ブンデスリーガのプロクラブでも、元々、株式会社では無く、非営利団体としてクラブ運営されていた歴史を持つ。

私が在籍していた１８６０ミュンヘンは、当時ブンデスリーガ１部の中堅のクラブだったが、非営利団体と株式会社の２社で運営されていた。

ドイツのほとんどのクラブが、未だに同様の運営だろう。

ドイツでは、クラブは、市民のもの、という概念が文化としてしっかり根付いている。

１８６０ミュンヘンは、人口約１５０万の都市にあり、ミュンヘンは土地の値段が高い。

１８６０は、その町に、サッカーコート５面のピッチと、地上３階、地下１階のクラブハウスを２棟を持つ。

土地は、ミュンヘン市所有のもの。

その土地を、当時家賃１DM（約１００円くらい）の１００年契約で市から借りていた。

こんな破格の家賃はありえない。

しかし、もしクラブ経営が行き詰っても、その土地を売却して資金を得ることはできない。

ミュンヘン市は、クラブが市民のものだから、土地を提供していた。

ドイツサッカー界において、サッカークラブは、市民のものだから。

まさに、サポーター、ファンのものなのだ。

今回の改名を他のチームに例えると、

・鹿島茨城FC

・横浜F神奈川

・松本長野FC

こんな感じです。

鹿島からアントラーズが、横浜からマリノスが、松本山雅FCから山雅が無くなる。

そんなことは、あり得ない！と思いますが。

Jリーグは、今や、資金の話ばかりが出てくる。

資金力が無ければ、、、、

勝てない、、、　ばかり。

もちろん資金源は大切です。

その資金を土返ししては運営出来ないのも理解する。

しかし、忘れてはいけないものがある。

サッカークラブは、誰のものなのか？

今一度見直す時期に来ていると思う。

スポーツ文化を育むには、市民の声は必要不可欠ではないのでしょうか。